不動産の購入を検討する際、年収は予算の計算に欠かせません。
年収を基に妥当な住宅の購入価格を計算してから、物件選びをする必要があるからです。
この記事では、予算の計算方法をご紹介していきますので、不動産購入の予算を決める際にはぜひ参考にしてみてください。
不動産購入するための予算はどれくらい必要?
不動産購入の際には予算を決める必要があり、おおよその目安や計算方法があります。
まず住宅ローン借入可能額の目安としては、年収の約5倍から7倍です。
そしてこの借入可能額と頭金を合わせた金額が、不動産を購入できる予算になります。
頭金は、貯蓄の一部や親族などからの支援を充てる場合が多いです。
頭金を購入時に用意すれば、後の住宅ローンの返済は軽くなるでしょう。
ただし貯蓄の多くを頭金に充てるのは、生活をしていくうえで思わぬ出費がある場合も考えられるため、おすすめしません。
生活予備費として、毎月の支出額の6か月分ほどは貯蓄として残しておくのをおすすめします。
不動産購入するための予算の計算方法は?
不動産購入の際、住宅ローンを組んで購入する方は多いです。
借入可能額は年収の5倍から7倍ほどではあるものの、実際に返済が可能かどうかも検討しなければなりません。
毎月の返済額はシミュレーションで計算できますが、住宅購入後にかかってくる共益費や修繕積立金も合わせた金額で考える必要があります。
返済負担率が25%、住宅ローン金利1.7%、35年返済、元利均等、ボーナス時加算なしの条件で試算した場合でシミュレーションをしてみましょう。
年収300万円での借入額の目安は1,970万円となります。
年収500万円の場合は3,290万円が目安となり、年収は700万円の場合は4,610万円が目安となります。
せっかくマイホームを購入したにも関わらず、住宅ローンの返済で生活が苦しくなってしまっては本末転倒です。
よって、不動産購入予算は慎重に検討しましょう。
不動産を購入する際の住宅ローンの返済比率とは?
住宅ローンの返済比率とは、年間のローン返済額が年収に占める割合です。
これは住宅ローンに限らず、マイカーローンなど他のローンも含めた総額で計算するのがポイントです。
返済比率は、30%から35%を目安とする場合が多く見られます。
ただし、生活していくうえで必要なのは住宅費だけではありません。
車を持つのかどうかや子どもの人数、教育にどれくらいお金をかけたいのかなどのライフスタイルによってもかかる費用は異なってきます。
それらを加味したうえで、返済可能額がいくらなのかをしっかりと検討しましょう。